月曜日, 25 of 1月 of 2021

日本のゴルフ場経営 破綻への秒読み

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日本のゴルフ場経営が、人口減少と若者のゴルフ離れを受け、瀬戸際に立たされている。
全国にあるゴルフ場のうち、外資系などを除く約8割が「進むも地獄、撤退も困難」な状況。
コースの一部を太陽光発電に変更するなど、あの手この手の対応に追われてい る。
ゴルフ場経営にこの先展望は開けるのだろうか、最新情勢をリポートする。

 青木功、尾崎将司、中島常幸のいわゆる「AON(エ―・オー・エヌ)」が活躍した1980~90年代、バブル時期とも重なって、ゴルフ産業は2兆 円の規模に膨れ上がり、ゴルフ人口は1500万人に達した。
しかし、バブルがはじけ、リーマンショックを経た今では700万人にまで激減し、この間、ゴル フ場の多くが倒産、会社更生法の適用を受け、経営者がコロコロと変わった。
それでも約2300ものゴルフ場が残り、世界第2位の規模を誇っている。
 
メインプレーヤーは年金暮らし、熾烈になる価格競争
ゴルフ人口の減少に加え、外資系が口火を切った価格競争は熾烈を極め、プレー代はこの数年で大幅に下がり続けている。稼働率を重視するゴルフ場で 重要なのがウィークデーにいかに集客するかだ。リタイヤしたサラリーマンの多くは年金生活のため、お小遣いも節約志向が強く、割高感があるとリピーターに なってくれない。
ウィークデーで関東近辺なら食事付きで1ラウンド回って5000~7000円。土日でも1万円を切るところがあり、値下げ競争が止まらない。かつ ては温泉につかって1泊してゴルフも楽しむというゆったりした遊び方もあったが、いまでは日帰りコースが中心で、アクセスの不便なコースは敬遠されがち だ。その代わり、2人でもプレーをさせてくれ、一つコースの会員になれば、いくつかのコースを回れる共通会員になれるなど、プレーヤーにも特典を与えてい る。
プレーにキャディが付かないセルフ方式がいまや当たり前。さらにゴルフバッグの運搬もプレーヤー自身で行ってもらうことで、ポーターの人件費を削減するゴルフ場も出てきた。
 
芝の管理で手一杯、クラブハウスの雨漏り放置
18ホールのゴルフ場では芝やコースなどの維持管理で、最低でも年間2億円の費用が掛かるとされる。これを節約すると、コースが荒れて途端にゴル フ場の評判を落とすことになるためそれはできない。いま問題なのが、バブル期前後にできた多くのゴルフ場は、そろそろ主要な設備を更新しなければならない 時期に来ていることだ。ゴルフ場の表玄関のクラブハウス、各コースに張り巡らされている排水管など、更新するとなるとすぐに数千万円から大掛かりになると 億円単位の資金が必要となる。
全国に130カ所以上のゴルフ場を保有運営する業界最大手PGMホールディングスの田中耕太郎社長は「ゴルフ場はコースと施設を保有しているた め、定期的に設備投資していかないとお客様に受け入れられない。団塊の世代のゴルフリタイアがはじまるであろう向こう5~10年の間に、新たなお客様の獲 得に合わせた運営をしなければゴルフ場は生き残れない」と断言する。
取材に訪れた北関東のあるゴルフ場ではクラブハウスの天井から雨漏りが発生していた。ゴルフ場の顔とも言えるクラブハウスは本来なら最優先で修理 しなければならないところだが、資金難からそこまで手が回らない。土曜日の12時過ぎと言うのに、食堂で食事している客がいないのには驚いた。ベランダの 手すりはペンキがはげて錆が出ていた。
 
フェアウェイに数百基の太陽光パネル

←太陽光パネルに席巻されたゴルフコース
苦しい台所事情の窮余の策として、太陽光発電で経営を維持しようとするゴルフ場が増えている。ゴルフ場ビジネスを長年みてきた一季出版の調査によると、現在、太陽光パネル用に用地を取得しているゴルフ場は全国に150カ所もあり、このうち稼働しているのは77カ所。
首都圏から電車と無料バスを乗り継いで2時間弱、宇都宮市の北にあるロイヤルカントリークラブ。2009年に機械メーカーの染宮製作所(さいたま 市)がTOB(株式公開買い付け)で買収。14年に同ゴルフ場に隣接している練習場に14億円を投じて4㍋ワットの太陽光パネルを設置して発電事業を開始 した。これが収益に貢献したことから、全36ホールの半分をつぶして13㍋ワットの太陽光発電の増設を決定した。すでにフェアウェイには数百基のパネルが 設置され、早ければ今年12月にも発電がはじまる。
都心から遠いこともあって来場者数が減少、神谷信隆総支配人は「ゴルフ場だけの売り上げではどうにもならない状況の中で、太陽光発電事業をすれば 安定した収入になるので、何とかゴルフ場の経営を維持できる」と「2匹目のドジョウ」を狙っている。しかし売電価格が年々下がり続ける中、これから太陽光 発電に乗り出し、経営の安定化を図ることは難しくなるだろう。
 
ゴルフ場にサッカーボール、顧客開拓へ苦肉の策
隔日刊『ゴルフ特信』の久保木佳巳編集長は「人口が減少する中、いまプレーヤーのメインである団塊の世代が70歳を迎える数年後には大幅に減ってしまうので、若い世代にもう少し興味を持ってもらうしかない」と指摘するように、斬新な取り組みも徐々に始まっている。

ロイヤルカントリーから車で30分ほど南に走ったとこにあるケントスゴルフ。オーナーは全国でライブハウスを展開する安本昌弘氏で、05年に買収 した。クラブハウス内にはプレスリーなど有名ミュージシャンの写真やLPレコードが飾ってある。来場者の減少に苦慮したケントスは、14年にゴルフコース 27ホールのうち2ホールをフットゴルフ用に改造し、家族連れなど新たな顧客の取り込みを始めた。
フットゴルフは、より少ないキック数で直径50㌢のホールにサッカーボールを入れるスポーツで、既に全国3カ所で同様の施設ができている。サッ カーウェアに身を包んだ30歳代のプレーヤーは「ゴルフクラブなど道具が要らないので気軽にみんなと楽しめる」とナイスキックに興じていた。
オーナーの反対を押し切ってフットゴルフ導入に踏み切った新井博ケントスゴルフ社長は「来客数は月100人程度で売上的に貢献するまでにはなって ないが、若い人が来てくれればゴルフ場としても賑わいが出て来る。フットゴルフがきっかけでゴルフを始める人が1人でも増えれば」と期待している。フット ゴルフの評判は口コミで広がり、利用者は少しずつ増えているが、1人当たりの売り上げはゴルフの半分程度にしかならないという。
また、新たな顧客を獲得できても、常連客が離れていくと元も子もなくなる。「紳士のスポーツとしてマナーを重視するメンバー会員から、『クラブハウスが騒がしい』『服装がきちんとしてない』といったクレームが出ないよう細心の注意を払っている」(新井社長)という。
 
退くに退けない事情、何割が生き残れるか
こうした苦肉の策でも何とか経営を維持しようとするゴルフ場は一部であり、大半は価格競争に翻弄されながら、撤退することもできずに、延命を図っている。
撤退できない理由の一つに尾を引く預託金問題がある。預託金は会員権を購入した時に、会員権価格とは別にゴルフ場に預けておいたお金で、ゴルフ場 にもよるが数十万円から百万円を超える金額だ。多くは預託金をゴルフ場の建設費や管理費として流用しており、返還に応じられるほど余裕のあるゴルフ場はま れで、大半は会員に対して事情を説明して返還を先延ばししてもらっているのが実態だ。
会員の側も返還を強く迫るとゴルフ場自体が立ち行かなくなり、プレーができなくなるので、それほど強く要求できない。中にはプレーできる会員を増 やすことを条件に、返還を先送りし、返還する預託金を大幅減額するケースもある。「近い将来、倒産件数が一気に増える」(帝国データバンク)という。
またゴルフ場は山林などを地主から借りてゴルフ場を造成しているため、ゴルフ場を閉めた場合、元の状態に戻して返還する義務があるという。山を切 り崩して作ったゴルフ場を元の状態に戻すのは相当の費用が掛かり、これも簡単にはできない。あるゴルフ場の支配人は「辞めたくても辞められない。苦しい中 でも前に進むしかない」と内情を打ち明ける。
見てきたように、構造的に苦しい経営環境の中で、ゴルフビジネスは、対象となるプレーヤーを高齢者から、若者や女性などに抜本的に転換していかな い限り展望が開けない。そのためには先行投資の資金が必要となるが、多くの小規模なゴルフ場はその余裕さえない。過去には外資系ゴルフ場が行き詰まったゴ ルフ場を買収して「受け皿」となってきたが、最近は厳しく選別している。多くのゴルフ場はいわば「ゆでガエル」状態になりつつあり、今後10年間に確実に 減少していくだろう。

 
ゴルフ場経営の現状は、お先真っ暗
この危機的状況において、ゴルフ場経営大手のPGMとアコーディア・ゴルフは、どのような展望を描いているのか、両トップを直 撃した。
 ――いまの経営環境をどのようにとらえているか 。
「日本のゴルフ人口が700万人前後まで減っているにもかかわらず、人口減に比例するゴルフ場数の減少はない。国別ゴルフ場数では米国に次いで世界第2位だが、密集度からいえば恐らく最も高く、ゴルファー数とゴルフ場数の需給バランスが年々悪化している」
「ゴルフ場をグループで複数運営している会社と単体のゴルフ場ではコスト構造が全く異なる。PGMやアコーディアのようにグループで運営している ゴルフ場は、運営に必要な物品・消耗品なども⼀括で購入できるのでコストを抑えられる。利用者にとっても、グループであれば会員権を持ってなくても、ほか のゴルフ場でプレーを楽しむことができる。グループ経営と単体経営とでは、経営環境からみると土俵が違う」
 
若者・女性を寄せ付けない構造問題
――高齢者が多い来場者を変えられないか。
「PGMが運営するゴルフ場へは全国で年間約 700 万人が来場する。その平均年齢は50歳後半から60歳台。18万人在籍する各ゴルフ場会員の平均年齢は7割が60歳以上だ。5年、10年経つと、現在、最 も多くプレーしている60代、70代のプレー回数も大幅に減るし、やめる人もいる。その代わりに30代~50代が新しいゴルファーになるかというと現状想 定では怪しい」
「女性の比率は約12%で、他社を含めた全国でも約10~11%。ゴルフが盛んな海外ゴルフ場の女性来場比率は約3割という国もある。なぜ、日本 では若者や女性のプレー来場比率が低いのかというと、バブル期に富裕層相手の高額なゴルフ会員権を多数のゴルフ場が販売していたため、国内の大半のゴルフ 場は、どうしても当時の高額会員権を購入した、今の60〜70歳台になった比較的富裕層をメインにした運営にならざるを得ないことが挙げられる。
この結果、国内の多くのゴルフ場の施設、設備、雰囲気などはどうしても若者が気軽に来場できない状況であり、レストランのメニュー構成なども比較 的高額になっている。それ以外にも、女性が来場されても女性用ロッカーの数は少なく、脱衣所や風呂場のスペースが狭いなど、十分な設備が整ってない所が多 く、若者、女性からの印象が悪くなってしまう。そのため、いくらプレー料金を安くしても、オペレーションを見直すゴルフ場が増えてこない限り、若者、女性 などの新しいゴルファーの創出を促進できる環境にならないというのが現状ではないか」

 ――いままでにないゴルフ施設をオープンしたそうだが。
「中長期的にみて、ゴルファー人口、来場者を増やすキーワードは、若年層、女性、インバウンド(訪日外国人)だ。そこで、埼玉県吉川市にある江戸 川沿いの河川敷に新しいコンセプトのゴルフ場「OUTDOOR SPORTS PARK」を2014年6月にリニューアルオープンした。クラブハウスはできるだけシンプルなデザインにして、風呂場は浴槽なしでシャワーのみ。1階平屋 建て施設の屋上に本格的なバーベキューができるようにした。プレースタイルは2部制の18ホールスループレーで9ホールのハーフプレーも可能。すると、平 均年齢が一気に約15歳も若返り、女性比率も20%台になり、好評を得ている。 新しい施設を作るには大きな資金が必要だが、こうしたゴルフ場が増えていかないと、ゴルフが国民的スポーツとして普及、定着していかないのではないかと感 じている」
 
訪日外国人ゴルファーは日本人と相いれない
「インバウンドは、いま韓国だけでなく台湾、中国のプレーヤーが増えている。韓国・台湾などからの客が、夏は北海道、冬は九州のゴルフ場を多く利 用する。しかし、インバウンド客を更に多く受け入れるには、例えば、韓国、中国人ゴルファー専用に近いようなゴルフ場が増えないと、対応はできない。日本 人の高齢者のゴルファーが減っていく中で、どのようにインバウンドを取り組むかも課題だ。
しかし、現実的にはゴルファーのコア層は当面団塊世代以上なので、一番大事なプレーヤーであること変わりはない。これからは様々なタイプのゴルファーをバランスよく広く受け入れられる状態を作ることが肝要で、これは国内ゴルフ場全体も同じだ」
 ――多くのゴルフ場が老朽化してきているが
「多くのゴルフ場はオープンして 30年、40年経過し、クラブハウスなど施設、設備の老朽化が進んでいる。これに対応するには、中長期的にみて膨大なコストを必要とする。施設以外にも重 要な課題は、温暖化の進行により、多くが使っているベントグリーンの芝の管理が難しくなっている。近年は夏場の高温多湿によりベントグリーン芝が枯れるゴ ルフ場も多く出てきている。ベント芝はもともと寒冷地型の芝のため暑さには強くない。仮にベントグリーンの芝を暑さに強い芝種に切り替えるとなると、これ も膨大なコストがかかる。しかし、こうした対応をしていかないと、目先はしのげても、5年先、10 年先にゴルフ場の価値が下がってしまう恐れがある」
 ――単体のゴルフ場は太陽光発電を取り入れるなどの対応策を取ってきているが
「赤字経営の状態で何もしないよりは良いと思うが、それだけでは付け焼刃にしかならず、ゴルフ人口の増加にはつながらない。オリンピックでゴルフ が競技種目に決まったのは大変良いことだが、日本のゴルフが現状のまま何も変わらなければ、スポーツとしてのゴルフ文化は育たない。ゴルフをスポーツとし て、またゴルフ場経営をサービス産業として捉えていない方も多くいる現状で、ゴルフを更に幅広く受け入れてもらうためには、日本全国に様々なスタイルのゴ ルフ場ができていくことが大切になる。例えば、一流ホテル並みのサービスが受けられるゴルフ場、対極的にカジュアルで気軽にプレーできるゴルフ場などだ」
――現在の経営状況は。
「16年3月期の決算では、運営ゴルフ場への入場者数は13年度から3年連続で増えて、15年度は837万人で前年度より26万人増えた。40% を占める首都圏のゴルフ場が天候に恵まれた。入場者1人当たり客単価は少し減少したが、人数の増加などにより利益面でも想定以上を確保した。また1つのゴ ルフ場を買収し、2つを売却した。今後は関東・関西・中部の3大都市圏内の案件発掘を進めて、海外のゴルフ場にもターゲットを拡大する」
 ――ゴルフ場の所有と運営を分ける狙いは。
「ゴルフ場を資産としてすべて保有していると、バランスシートが重くなり、資産としての効率が悪くなるので、14年8月に保有する133コースの 内、90コースを売却するアセットライト化をして運営受託収入を得ることにした。来年3月期を最終年とする新中期計画を進めているが、運営に特化したゴル フ場の拡大とアセットライト化に取り組んでいく」
「売却先のシンガポールに設立したアコーディア・ゴルフ・トラストはアコーディア・ゴルフが29%のユニットを所有してコントロールできる形に なっており、長期的な観点から作った仕組みだ。今後は持続的な入場者数の拡大とシェアの拡大を目指すと同時に、保有ゴルフ場をバリューアップして売却を進 める循環型ビジネスモデルのバリューチェーンを構築していく」
 
筆頭株主がファンドで短期的経営に陥らないか
 ――筆頭株主が村上ファンド率いるレノグループだが、ファンドが大株主になったことで経営の視点が短期的になる恐れはないか。
「レノグループは現在20%弱の株式を保有している筆頭株主だ。同グループから役員は派遣されておらず、ゴルフ場の経営に関してグループからの注文 は今までもまったくない。ファンドが大株主だからといって、アコーディア・ゴルフの経営が短期的な経営になることはなく、あくまでアコーディアの経営基準 でゴルフ場オペレーションのやるべきことを行い、企業価値を高めていきたい」
 ――韓国のファンドから買収の意向は表明されたが。
「韓国のMBKパートナーズというファンドがアコーディアを買収したいという意向を持っていることは承知しているが、それ以外何もない。MBK側からいまのところ何もアクションはない。どう対応するかは、具体的な動きがあってからだ」
 
  敷居の高さをいかに下げるか
 ――今年6月に社外取締役から社長に就任されたばかりだが、新しいニーズを取り込むための具体策は。
「若者と女性をターゲットにした取り組みを08年から展開している。女性については取り込まなければならないという危機感を持っているが、大きな 流れにはなっていない。女性がゴルフをすることへの敷居が高いので、意識改革をどのように進めていくかが重要だ。例えば今まで縁のなかった女性誌にアピー ルするなど地道な啓蒙活動を続けることが必要で、いまはそういう(女性誌)ところまで訴えなくてはならなくなっている」
「ゴルフのインドア練習場を東京都心の赤坂見附駅上のビルに8月にオープンした。もう1カ所10月に都内でオープンする予定だ。サラリーマンや OLが仕事帰りによって練習できるようにしてあり、好評のようだ。このように気軽にできるような練習場施設を作って、ゴルフの愛好者を少しでも増やした い」
 ――ゴルフ場のニーズも多様化してきているが、それへの対応は。
「昔は来場者のほとんどが同じニーズだったが、いまは来場者のニーズも多様化しているので、それに合わせたゴルフ場を作っていきたい。3、4年前 に2つのゴルフ場(石岡ゴル倶楽部、習志野カントリークラブキング・クイーンコース)を競技が好きなアスリート用に改装した。コースをトーナメント仕様の よりチャレンジングにするなど上級者向けにした。一方で、コースをシンプルにしたところや女性向けのやさしいコースなど、ターゲットに合わせて戦略的に行 いたい。そうすればゴルファーは安い料金につられてゴルフをするのではなく、このゴルフ場が好きだからという理由で来場してくれるようになり、価格競争を 抑えることができる」
 ――人手不足が与える経営への影響は。
「アコーディアの場合、運営しているコースはすべて会員制のため、従業員数も多い。恐ろしく人手不足の現状の中で、キャディやコースで働く従業員 の確保が大変になっている。ゴルフ場はものすごく労働集約的な産業で、労働力減少のあおりをもろに受ける。自分の仕事にいかに誇りを持ってもらえるかが重 要だが、名門コースといわれるところは従業員が誇りを持っているので、それなりの待遇を考えている。それでも補充はなかなか難しいのが現実だ」

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