水曜日, 27 of 1月 of 2021

Category » アジア

長編YouTube

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 YouTubeというと

  数分間の短い動画が多いですけど

 中には7時間などという

  超長編もあります

 (^_^;)

 


民族大虐殺チャイナチス

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▲アウシュビッツ強制収容所

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 これは歴史の教科書ではなく

  たった今 今日現在も

 中国で行われている事実です

  ((((;゚д゚))))

 

アメリカ政府は1/19、チャイナチス中国共産党政府が、ウイグル人などのイスラム教徒系少数民族を民族絶滅させるために、ジェノサイド(民族浄化大虐殺)を行っていると認定した。

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米国務長官マイク・ポンペオ(Mike Pompeo、→)は任期最終日に出した声明で、チャイナチス中国共産党政府による少数民族へのジェノサイド(民族浄化大虐殺)をめぐり、中国への圧力を大幅に強化した。

「残忍なジェノサイド(民族浄化大虐殺)は続いており、私たちはチャイナチス中国共産党政府の一党独裁国家によるウイグル民族絶滅に向けた大虐殺を目にしている」

と言明し、

「私たちは黙っていない。チャイナチス中国共産党が他民族に対し、ジェノサイド(民族浄化大虐殺)と人道に対する罪を犯すことを容認されれば、そう遠くない将来、自信をつけたチャイナチス中国共産党政府が、人類と自由世界に対してどんな犯罪に及ぶかを想像してみてほしい」

と述べた。

ポンペオはこれまで中国批判を繰り返してきたが、ウイグル人に対するジェノサイド(民族浄化大虐殺)の認定は避けてきた。

ポンペオは今回の声明で、裁判所を含めすべての国際機関に対し、チャイナチス中国共産党政府によるウイグル人へのジェノサイド(民族浄化大虐殺)を重大問題として取り上げるよう求めるとともに、米国が今後も圧力をかけ続けることに対する自信を表明した。

国際人権団体によると、中国西部・新疆ウイグル自治区にある強制収容所では現在、ウイグル人とトルコ系言語を話すイスラム教徒ら少なくとも100万人が強制収容されているとみられている。

 

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▲アウシュビッツ強制収容所で虐殺されたユダヤ人

 

チャイナチス中国共産党政府が、新疆ウイグル自治区(Xinjiang Uighur Autonomous Region)の人口抑制策として、ウイグル人など少数民族の女性に対し強制不妊手術を実施しているとする報告書が29日、発表された。

国際社会からは直ちに激しい非難の声が巻き起こっている。

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報告書は、新疆ウイグル自治区でのチャイナチス中国共産党政府の政策を告発してきたドイツ人研究者エイドリアン・ゼンツ(Adrian Zenz)氏が、現地の公式データや政策文書、少数民族の女性への聞き取り調査に基づいてまとめたもの。

チャイナチス中国共産党政府は、ただちに事実無根だと批判した。

米国の国務長官マイク・ポンペオ(Mike Pompeo)は、報告書が指摘するジェノサイド(民族浄化大虐殺)の即時停止を要求した。

報告書によると、チャイナチス中国共産党政府は、ウイグル人などの少数民族の女性に対し、既定の人数を超えた妊娠の中絶を拒否した場合、罰則として強制収容所送りにすると警告している。

さらに、子どもの数が中国で法的に許可されている2人に達していない少数民族女性に対しても、子宮内避妊具(IUD)の装着を強制しているとされる。

聞き取りに応じた女性の中には、すでに強要不妊手術を実施され、子どもを産めない体にされた女性もいた。

 

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▲アウシュビッツ強制収容所

 


サムスントップ収監

 3月3日、韓国サムスングループの事実上トップで、サムスン電子副会長の李在鎔氏の裁判が9日に始まることが、裁判所の記録で明らかになった。写真はソウルで2月撮影(2017年 ロイター/Kim Hong-Ji)

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見るからに人の好さそうなボンボン

慶応大の大学院に留学したこともある知日派

生まれる国を間違えた悲劇

(T_T)

 

韓国の前大統領・朴槿恵(パククネ)の罷免につながった贈収賄スキャンダル事件で、ソウル高裁は1/18、贈賄罪などに問われたサムスン電子副会長の李在鎔に対する差し戻し控訴審で、李在鎔に懲役2年6月の実刑判決を言い渡した。

サムスングループの事実上のトップである李在鎔は、再び収監(刑務所にぶち込まれること)されることになった。

李在鎔は2017年に逮捕され、ソウル中央地裁が同年、懲役5年の実刑判決を言い渡したが、ソウル高裁は18年2月、懲役2年6月に減刑し執行猶予4年とした。

だが19年に大法院(最高裁)が執行猶予付きの判決を破棄し、ソウル高裁に審理を差し戻した。

この差し戻し控訴審は、同高裁で20年12月で結審していた。

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新型コロナウイルス感染拡大や米中関係の不確実性など、かつてない不透明感が世界を覆う中で、世界最大のエレクトロニクス企業であるサムスン電子は、またもやトップ不在となる。

韓国の前大統領・朴槿恵(パククネ、→)は先週、懲役20年の実刑判決が確定している。

李在鎔の収監を受け、サムスン電子の株価(↓)は一時約4%下落した。

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映画 キングダム

中国大陸の紀元前の春秋戦国時代を舞台にした日本映画

大河ドラマのような壮大な時代劇を期待したのだが、どちらかと言うと、子供向け冒険ファンタジーといった感じ

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橋本環奈(→)が変な恰好で登場し、ファンタジー感を高めている

大沢たかおの大物感が素晴らしく、奴隷身分の主人公はこれに魅了されて、

「オレもビッグになりたい!」

と考える

「山の民」という山賊のような勢力が登場し、その首領が長澤まさみというのは、違和感が大

(^_^;)

 


人糞ノルマ

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 将軍様の金正恩だけが肥え太って

  ほとんどの人民は 餓死寸前の惨状

 まさに地上の地獄です

  ((((;゚д゚))))

 

北朝鮮にとって2020年は、経済制裁と自然災害、新型コロナウイルスの三重苦に苦しめられたひどい1年だった。

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年明け早々、人々はもう一つの苦しみに直面している。

不足する肥料を補うための人糞を集める「堆肥戦闘」だ。

咸鏡北道(ハムギョンブクト)のデイリーNK内部情報筋は、昨年末に上部から下された指示に基づき、会寧(フェリョン)で仕事初めの4日から、各職場、人民班(町内会)で、堆肥戦闘に突入したと伝えた。

今年の堆肥戦闘は、4日から10日間集中的に行われ、1人あたりのノルマは、工場、企業所の場合は労働者1人あたり500キロ、人民班では1世帯あたり150キロの人糞を10日以内に集めて納めることが求められている。

かつては、多い場合で数トン単位のノルマが課されていたこともあったが、コロナ禍が始まる直前の昨年1月に行われた堆肥戦闘では、その量が大幅に減らされた。

国内での肥料生産が進み、肥料不足が緩和したことによるものだったが、その後すぐにコロナ対策として国境が閉鎖され、化学肥料の原料が中国から輸入できなくなったことで、今年のノルマは再び増やされてしまった。

 


動乱の年?

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未確認情報なんだけど

ナンシー・ペロシ民主党下院議長を “米軍が逮捕“

という情報が流れてる

ペロシが反国家罪で軍事裁判なら、米国が軍事独裁国家になるの?

中国では江沢民派(習近平の敵)の人民解放軍が北京に入ったとか

日本と韓国は、国交断絶寸前

とにかく2021年は「動乱の年」になるかも~

医療リスク

  ↓

経済リスク 

  ↓  いまここ

戦争リスク

((((;゚д゚))))

 


習近平 脳動脈瘤で入院

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チャイナチス中国共産党総書記の習近平が、脳動脈瘤の治療のため入院しているという。

YouTubeで配信されている、中国語の時事番組チャンネル「路徳(ルードゥー)社」の報道。

「路德社」の報道によると、習近平は入院前に国家緊急危機管理室を設置した。

許其亮(中央軍事委員会副主席・空軍上将)、丁薛祥(中国共産党中央弁公庁主任)、朱学峰(習近平氏の秘書)、習遠平(習近平の弟)で構成されているという。

しかし、王岐山(中華人民共和国副主席)と中国共産党中央委員会の6人の常任委員は含まれていない。

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 権力闘争と権謀術数の本家本元なので

  周囲の反応を見るための仮病

 の可能性もありますけどね

  (^_^;)

 


チャイナアドバイス

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 チャイナチス中国共産党はキライだけど

  こんなかわいいチャイナならダイスキ!

 (^_^;)

 


韓国大統領の文在寅

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 北朝鮮出身の人権弾圧主義者を

  大統領に選んでしまった韓国国民

 民主主義がキライなのかな?

  ((((;゚д゚))))

 

文在寅(ムンジェイン)率いる韓国政権与党は、進歩派の看板を上げているが、実態は欧米リベラル政党とはまったく異質の存在である。

極端な民族主義が前面に出ており、民主主義先進国である日本にはしつこく嫌がらせを続ける一方、世界で二番目に貧しい人権弾圧暗黒独裁国家・北朝鮮を支援するという、常識ではあり得ない驚くような行動をしている。

文在寅の韓国政府が、北朝鮮の人権弾圧を非難するビラの散布を禁止する立法措置を行ったのである。

当然だが、日米EUなどの民主主義国から激しい非難を浴びている。

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▲北朝鮮との国境付近から人権弾圧非難ビラを散布する人たち

米国議会は、来年1月に超党派機構「トム・ラントス人権委員会」の公聴会を開催する意向を固めた。

この公聴会では、韓国の文在寅政権が、擁護すべき北朝鮮の人権に対して、逆に弾圧する側に回ったとして非難が集中するであろう。

文在寅政権は、最重要同盟国である米国からの厳しい圧力に直面する。

韓国の新聞『東亜日報』(12/26付)は、

「米議会人権機構委員長『韓国与党は自由制限党』」

と題する記事を掲載した。

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米議会内の超党派機構「トム・ラントス人権委員会」の共同委員長を務める共和党のクリス・スミス下院議員(→)が、対北朝鮮ビラ禁止法(南北関係発展法改正案)を通過させた文在寅の政権与党に対して、

「自由党ではなく『自由を制限する』政党だ!」

と批判した。

来年1月に開かれる米議会の公聴会で、この問題を提起する意向も明らかにし、対北朝鮮ビラ禁止法をめぐる韓米間の葛藤が続くものと予想される。

韓国進歩派は、検察総長追放に動くなど、リベラル政党にあるまじき行動を取っている。

「民族業者政党」とも揶揄されるほど、北朝鮮の悪に目を塞ぎ接近しようとしている。

今回の北朝鮮へのビラ散布禁止法は、明らかに北朝鮮の要求に基づくもの。

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人権重視というリベラル政党本来の姿勢から完全に離脱した動きだ。

米国が、文在寅に対して厳しい姿勢で臨むのは当然である。

文在寅大統領は、ただ南北朝鮮が統一すればよしとする幼稚な視点である。

そのためには、あえて韓国の自由や民主主義を犠牲にしても良いという、極端な思考の持ち主だ。

米国が、この危険な動きにブレーキを掛けようとしている。

同盟国米国からの非難は、文在寅にとって決して無視できない圧力になろう。

スミス氏は、韓国最大野党「国民の力」の議員へ、憲法訴訟を起こすように訴えている。

その際は、必要な支援をするというのだ。

文在寅には突風となろう。

文在寅の「汚いやり口」は、北朝鮮へのビラ散布をしてきた責任者を、検察の手で弾圧することだ。

ソウルの人権団体が行った最近の調査によると、脱北者の3分の2近くが、ビラや報道、映画やドラマなどを通じて、外部の情報に接していたことが分かった。

こういう人権支援団体を文在寅は弾圧し、金正恩の「ご機嫌伺い」しているのだ。

文在寅は、恥を知るべきである。

 


中国で大規模停電

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周辺国の領土領海を侵略し、ウイルスを世界中にバラまいている、野蛮な暗黒独裁国家・チャイナチス中国

ついに日米豪印が協力して、中国包囲網を形成し始めています

中国はこれに激怒して、一番弱いオーストラリアを報復ターゲットに選び、経済制裁として石炭輸入を大幅に制限しました

しかし、これで被害を受けたのは、中国自身でした

石炭不足で火力発電が稼働せず、電力不足で大規模停電が発生しています

暗黒独裁国家にはよくあることですが、まったく馬鹿みたいな話です

(^_^;)

* * * * * * * * * *

中国が連日オーストラリア叩きに出て、オーストラリア産石炭の輸入も減少。

これにより中国は、電力不足というブーメランを受けることが分かった。

工場稼動に支障が出て夜に街灯が点灯しない、エレベーターが運行を中断し、人々が30階を歩いて上がることも行われている。

香港の明報は18日、中国の保存性湖南省をはじめとするいくつかの地域が、最近相次いで「電力を節約せよ」という通知を発表したと報じた。

浙江省は31日までに商業地域では、気温が3度以下に低下する場合にのみ、暖房器具の電源を入れることができると通知した。

行政機関も最小限に暖房器具を稼動しなければならない。

先立って去る13日、浙江省義烏と進化市が発表した省エネ計画によると、公共の場では、外部の気温が5度を超えると加熱をオフにして、照明は合理的に使用し、3階以下エレベーターは操作を停止しなければならない。

これにより、商業地域では、毎日午後3時から停電が発生して業務に支障が出ており、従業員は在宅勤務に移行された。

三日に一日ずつ作業が中断され、輸出製品を生産する企業が直撃弾を受けている。

去る14日、湖南省、毎日午前10時30分から正午まで、午後4時30分〜8時30分までを電力使用制限時間に設定した。

明報は電力不足の主な原因は、中国が先月6日からオーストラリア産の石炭輸入を停止したからだという分析が出ていると伝えた。

オーストラリア産石炭の中国の輸出は、先月最初の3週間の間に96%急減したことが分かった。

中国の石炭輸入の57%がオーストラリア産なので、輸入停止が続く場合は、電力不足が全国的に広がると明報は予想した。

オーストラリアの新型コロナウイルス感染症(コロナ19)責任論提起は、Huawei排除など、中国はオーストラリア産の商品の輸入制限で報復している。

しかし、自国産業に不可欠なオーストラリア産鉄鉱石の輸入は引き続き増やしている。

中国が輸入する鉄鉱石の60%がオーストラリア産であり、オーストラリアが輸出する鉄鉱石の80%が中国に向かう。

マットカナ半オーストラリア上院議員は、中国が豪州産輸出品にとった措置への対応として、オーストラリアが中国に輸出する鉄鉱石の税金を課すことを提案した。

(自動翻訳を使っているので、少々読みにくいですが、ご容赦ください)