EV(電気自動車)

過去140年間、東京の気温が暑くなっている証拠

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上の図は、夏(6~9月)の東京における過去140年間の日別平均気温です

色は2度きざみで、もちろん赤っぽい方が暑い

今はエアコンの無い夏は考えにくい状況ですが

エアコンが普及する以前(高度成長期以前)

エアコン無しでどうやって暮らしていたのだろう?

などと考えますが、

単純に今より涼しかった!

ということが上の図を見ると一目瞭然です

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暑くなっている原因について、CO2排出による地球温暖化が叫ばれていますが、これはウソだという主張も最近は増えてきています

地球の温度が長期的に、氷河期とそうではない時期を周期的に繰り返しながら変動していることは、考古学の研究などで明らかになっており、CO2排出とは関係ない温暖化の可能性もある

CO2排出でやり玉に挙げられているのがガソリン車による排気ガスで、その対案としてEV(電気自動車)へシフトする方針が出されています

このEVシフトを強硬に主張しているのがEUと中国なのですが、どうもガソリン車の市場でトヨタの一人勝ちになっているのが気にくわなくて、ことさらにガソリン車を攻撃しているようにも見えます

今の勢いでガソリン車の製造販売が全面禁止されれば、ガソリン車製造比率が高い日本経済は大打撃を受けます

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現行ルール(ガソリン車)では日本に勝てない!

それならルールを変えてやれという卑劣な作戦です

オリンピックなどの国際スポーツ種目などで、日本人など非白人の選手が上位を占めるようになると、政治力や外交力を使って白人選手が有利になるように競技ルールを変えてしまう

それがEUなど白人国のスポーツ競技団体の常とう手段になっています

EU諸国は中国を巻き込んで、そんな卑劣なルール変更を、世界の自動車市場でもやろうとしているのではないか?

そんな疑念が強くなってきています

その一方、EVシフトは必ずしもCO2削減にはつながらないという研究成果が増えており、トヨタなどガソリン車勢力への追い風になっています

たしかに走っているクルマだけを見れば、EV(電気自動車)はCO2を排出しない

しかしEVの燃料であるバッテリーを充電するには大量の電気が必要で、その電気の発電には(原子力発電でなければ)大量のCO2を排出します

■習近平

さらにEV(電気自動車)の製造には、バッテリーやモーターなどの製造に必要な原料確保(レアメタル採掘など)で多大な環境汚染が伴います

レアメタル生産は現状では中国がほぼ独占していて、世界経済の対中依存度も高まります

非常に身勝手で他国の都合など一切考えないエゴイスト集団のチャイナチス中国共産党が、世界経済の主導権を握ることが、人類の平和と安定のためにどれほど危険なことか!

幸いなことに、中国で不動産バブルが弾けて中国の国家財政は急速に悪化しつつあり、中国政府によるEV(電気自動車)への補助金は廃止されつつあります

もともと補助金が無ければEV(電気自動車)はコスパでガソリン車に太刀打ちできませんから、巨大な中国マーケットでのEVシフトはストップしつつあります

ガソリン車からEV(電気自動車)へのシフトは、いま正念場を迎えている感じです

話を暑い夏に戻すと、エアコンの無い夏は考えにくい今日このごろですが、もし大停電などで電力供給が突然ストップしたらどうなるのだろう?

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たぶん日本全体で毎日数十人、数百人が、熱中症で亡くなるかもしれない

もしそうなったら私は夜、ベランダにベッドを出して寝ようと思っています

蚊帳(かや)が必要になるかもしれませんね

 (;^_^;;;)

 

電気自動車「たま」

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 ネコみたいな名前の電気自動車ですが

  なんと敗戦から2年、1947年に国産されました

 敗戦にもメゲなかった

  日本のエンジニア・スピリッツを感じます

 (^_^;)

 

電気自動車「たまは、1940年代後半から1950年代初頭にかけて、東京電気自動車株式会社が製造・発売していた、世界で初めて量産された電気自動車

東京電気自動車株式会社は、立川飛行機の流れを汲み(1949年に本車両に因み「たま電気自動車株式会社」に改名、プリンス自動車工業株式会社の前身。

「たま」という車名は、工場の位置する地名の「多摩」から命名された。

 

詳細はここをクリック

 

原付30キロ制限

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▲ホンダ「カブ号 F型」1952年

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 バイクやクルマの性能は大きく変わってますが

  法律の規制は、そのままというのが多いようです

 これから電気自動車が幅広く普及すれば

  抜本的な規制改革は避けられないでしょうね

 (^_^;)

 

原付に関する内容で話題になりやすい30キロ制限

しかし、速度メーターを見ると60キロまであり、加速性能が自動車に負けないくらいに加速できるモデルも販売されています。

制限速度30キロの理由とはなんでしょうか?

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1955年に2輪車免許の一部が細分化。それまで「原付許可」となっていた免許が2つに分かれ、

「原付1種許可(50cc以下)」

「原付2種許可(125cc以下)」

の2種類になりました。

これが現在の原付免許の始まりです。

内閣府が公開する規制改革のなかで警察庁向けに2015年(平成27年度)に提案された内容で、約66年前に規定された原付の速度規制について触れています。

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「規制改革ホットライン」の記述では

「原付1種(排気量50cc以下)は昭和30年代の制度創設以来

 規制速度が30km/hとなっている」

としています。

つまり、免許制度の改正のときに制限速度が決められたということです。

1950年代の原付がモペットであったため、そのモペットが出せる速度が20キロ前後であったとされ、そこから考えられた制限速度のようです。

詳細はここをクリック

 

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▲ホンダ「 ハンターカブ CT125」最新型

スゴイ人気で、注文しても半年待ちだとか (^_^;)

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ルネサスがIDT買収

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ルネサスエレクトロニクスが、7330億円(67億ドル)を投じて、米半導体メーカーのインテグレーテッド・デバイス・テクノロジーズ(IDT、カリフォルニア州)を買収することで合意した。
買収金額は日本企業のM&A案件として今年2番目。
ルネサスが買収したIDTは1980年設立で、米ジャスダックに上場する。
直近業績は売上高927億円、営業利益122億円、純資産710億円。
買収金額7330億円は日本の半導体メーカーとして過去最大。6790億円は銀行から調達する。
買収は2019年6月までに完了させる予定。
ルネサスは2017年2月に同じく米半導体のインターシル(カリフォルニア州。2018年1月にルネサス・エレクトロニクス・アメリカに社名変更)を3000億円超で買収しており、一両年で1兆円以上をM&Aに投資する格好だ。
今回傘下に収めるIDTが得意とする通信用半導体はデータセンターや通信インフラ向けに幅広く使われるほか、自動運転やEV(電気自動車)、HEV(ハイブリッド電気自動車)などの車載分野で需要拡大が見込まれている。
ルネサスは車載用半導体で世界のトップクラスにあり、補完性の高い製品を取り込むことで顧客企業への提案力向上につなげる考えだ。
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ルネサスの出自は日立製作所、三菱電機、NEC。
日立と三菱の半導体部門が統合した旧ルネサステクノロジと、NECエレクトロニクスが合併して2010年に発足した。
現在、世界で戦える日本の半導体メーカーは、車載用で圧倒的な強みを持つルネサスのほか、画像センサー首位のソニー、半導体設計大手の英アームを子会社化したソフトバンクグループだけ。
ソフトバンクグループによるアームの子会社化(2016年発表)は買収取得金額が3兆3000億円と当時、日本企業として過去最大のM&Aだったが、これを2倍のスケールで上回ったのが今年5月発表の武田薬品によるシャイアー買収だ。
7兆近い買収は当分破られることがなさそうだが、これに次ぐ今年2位につけたのが今回のルネサス案件。
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 旧民主党政権による 日本弱体化のための超円高政策と
  東日本大震災による被害で 一時は壊滅ムードだったけど
 この買収で一気に 復活のノロシを上げて欲しい  (^_^;)